ひび割れがある家を売却するコツとは？売却価格に影響する？

ひび割れがある家を売りたいものの、売却価格に影響がないか気になる方も多いのではないでしょうか。ひび割れがあるだけで売却価格が必ず下がるわけではなく、ひび割れの種類が重要です。

この記事では、家のひび割れの種類による売却価格の影響や、高く売るためのコツについて解説します。

家のひび割れの種類と売却価格の影響について

家のひび割れの種類によって、売却価格に与える影響は異なります。ここでは、家のひび割れの種類とそれぞれが売却価格に与える影響について以下3つの観点で解説します。

• 内壁のひび割れ
• 外壁のひび割れ
• 基礎のひび割れ

内壁のひび割れ

内壁のひび割れは建物の構造には関係がないため、売却価格が下がることはあまりありません。しかし、不同沈下による内壁のひび割れが発生した場合は異なります。

不同沈下とは、家屋の重みで地盤が沈下することで発生するひび割れのことです。地盤の沈下によってひび割れが発生している場合は、建物の構造に大きく影響を与えるため売却価格は相場よりも安くなります。

内壁にひび割れがある場合は、何が原因で内壁にひび割れが発生しているのかを調べておきましょう。

外壁のひび割れ

外壁のひび割れは建物の構造に深刻なダメージを与えているわけではないため、大きく売却価格が下がるわけではありません。

しかし、内壁のひび割れと違って雨漏りが発生する恐れがあるため、ひび割れの規模によって家屋に与える影響が異なります。

たとえば、下地まで外壁のひび割れが達している場合は、雨漏りや水漏れの原因になるので売却価格は相場よりも1割前後安くなる傾向にあります。

一方で下地まで及んでいない外壁のひび割れでは、売却価格が大きく変わることはないでしょう。

基礎のひび割れ

家の「基礎」にひび割れがある場合は、売却価格に大きく影響を与えます。というのも、基礎は家を支えるとても重要な土台に当たる部分だからです。

ひび割れの幅が0.5mm以上あると、住宅診断でも指摘される部分なので売却価格に影響します。加えて、幅が0.5mm以下のひび割れでも深さが20mm以上あると、瑕疵物件として取り扱わないといけない場合もあります。

基礎に修繕が必要なほどのひび割れがあると、売却価格が相場よりも3割前後安くなるのが一般的です。

ひび割れがある家を高く売却するコツ

ひび割れがある家を高く売るためのコツは、次の通りです。

• 既存住宅状況調査を行う
• ひび割れの修繕工事を行う
• 既存住宅売買瑕疵保険に入る
• 不動産仲介会社に売却を依頼する
• ひび割れの修繕を住宅事業者に依頼する

既存住宅状況調査を行う

既存住宅状況調査を行って、家屋の状態を明らかにしておくことが高く売るためのコツの一つです。家屋の状態を明らかにし、その情報を買主に伝えることで信頼獲得に繋がります。

既存住宅状況調査で判明した欠陥を修繕することで、買主の安心材料にも繋がります。しかし、ひび割れの種類によっては修繕費用が非常にかかる恐れもあるので、修繕するかどうかについてはよく検討しましょう。

ひび割れの修繕工事を行う

ひび割れやその他の欠陥をすべて修繕しておけば、当然ながら売却価格は高くなりやすいです。そして、修繕工事の履歴を買主に見せれば相手にとっての安心材料にもなります。

しかし、前述した通り修繕することでどれくらい売却価格が改善されるのかと、修繕費用を照らし合わせて売却方法を考えるのがもっとも重要です。

特に基礎ひび割れや不同沈下によるひび割れの修繕費用は高くなる傾向にあるので、慎重に検討してから対策を行いましょう。

既存住宅売買瑕疵保険に入る

ひび割れがある家屋の買主は、「購入後に欠陥があるとどうしよう...」と心配になる方も多いです。そこで「​​既存住宅売買瑕疵保険」に入っておけば買主の安心に繋がるので、スムーズに価格交渉を行えます。

既存住宅売買瑕疵保険とは、売却後の中古物件に瑕疵（欠陥）があれば、費用が事業者に支払われるといった保険制度です。

建築の専門家による検査をクリアする必要があるので、既存住宅売買瑕疵保険に加入できること自体が安心材料に繋がります。

加えて、欠陥があった場合でも保険を利用できるため安心です。ただし、既存住宅売買瑕疵保険の加入者は、宅建業者もしくは検査機関である点に注意してください。

不動産仲介会社や売主が希望する登録検査事業者に、加入を依頼する必要があります。なお、保険料の支払いについては買主と協議します。

既存住宅売買瑕疵保険については、国土交通省「既存住宅売買瑕疵保険について」を参考にしてください。

不動産仲介会社に売却を依頼する

できるだけ高く売りたいのであれば、不動産仲介会社がおすすめです。なぜなら、不動産仲介会社は多くの人にアプローチを行い、できるだけ高値で購入してくれる人を探せるからです。

一方で、買取を利用する場合は一般的に相場よりも少し安い価格になりますが、「買主=不動産買取会社」なので早く売ることができるのが大きなメリットでしょう。

仲介会社・買取会社を利用する上では、それぞれでメリット・デメリットがあるので、自身の状況に合わせて選択するのが好ましいです。

弊社「はればれ商店」ではひび割れした家など、手放すのが困難な不動産にも注力して取り扱っております。不動産の売却を検討している方は、ぜひ気軽に問い合わせてください。

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ひび割れの修繕を住宅事業者に依頼する

築年数が10年以内であれば、建築した住宅事業者に対して補修工事等の依頼ができる可能性があります。というのも、住宅瑕疵担保履行法で「住宅の引き渡しから10年間の瑕疵担保責任を義務づける」と定められているからです。

つまり、建物の構造上重要な部分または雨漏りの原因となる欠陥であれば、その補修・対策工事を住宅事業者に依頼することができます。

したがって、基礎ひび割れなどの建物の構造に影響を与える欠陥が確認された場合は、建築をおこなった住宅事業者に連絡してみましょう。

ひび割れがある家を早く売却した方が良い理由

ひび割れしている家を修繕する予定がないのであれば、早く売却した方が高く売れる可能性があります。というのも、ひび割れは様々な欠陥を引き起こす原因となるからです。

例えば、ひび割れで雨漏りが侵入して湿度が高い環境になると、シロアリが繁殖し家の耐久性を損なう事態に繋がります。

そのため、ひび割れがある家を利用する予定がないならば、早めに不動産会社に相談した方が良いでしょう。

ひび割れがある家の売却を検討しているのであれば、既存住宅売買瑕疵保険の手続きもあるので建築士などの専門家と連携している会社を選ぶのがおすすめです。

弊社でも一級建築士や弁護士などの司法関係者と、売却を進めてまいりますのでぜひお任せください。

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まとめ

ひび割れのすべてが家の売却価格に影響するわけではなく、基本的には建物の構造に深く関わるものでなければ問題はありません。

しかし、ひび割れがあると内覧のときに買主が不安に思うこともあるでしょう。そのため、修繕したり既存住宅状況調査を行ったりし、買主が安心して売買できるようにするのが高く売るためのコツです。

弊社でもひび割れした家の売却について、相談を受け付けておりますので気軽にお問い合わせください。

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